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求人活動で動画がなぜ必要なのか?データで見る求人業界、動画市場と動画活用事例

皆さんこんにちは。
今日は求人活動について動画がなぜ必要なのかと言う話をしていきたいかなと思います。
実は以下の動画に全てまとめています。

お時間がない方は 18:23 からご視聴ください。
動画の内容は以下にまとめました。

採用活動の動画とは

まず採用活動においてよく使われる動画っていうのは
一つ目が企業のプロモーションビデオ、企業紹介動画だと思います。
もう一つはインタビュー動画ですね。

新卒から大体三年未満くらいの方が、インタビュー対象になることが多いと思うんですけど、そういう動画でより新卒の方に近いペルソナの方が働きがいを喋ったり、休日が充実してるかどうかとか職場環境がどう言う状況かなど話をすることが多いのかな、と思います。

実は採用動画は制作してアップロードしたからと言って、爆発的に再生数や応募数、応募率が増えるという事は基本的にないです。
売り上げみたいに、短期間で爆発的に5倍とか10倍になるって事は基本的にはないです。

それでも、採用活動において動画を作らないといけない理由ってものがありまして、それを動画の実データと人口動態、そして最新の求人業界のデータを見ながら、動画が必要な理由っていうのを説明していきたいな、と思います。

データで見る求人業界

まずこちらのデータをご覧いただきます。

完全失業率、有効求人倍率(1948〜2018年)
独立行政法人労働政策研究・研修機構のデータを引用しています。

こちらのデータ見て、もうすぐにお気づきになるかと思います。2018年は有効求人倍率が高い数字ですね。1.6倍です。有効求人倍率というのは、有効求人数÷有効求人者数ですね。
有効求人倍率が1.6と言うことは、求人件数が160件に対して、働きたいという方が100人の状態です。この100人がこの求人件数に対して全て採用されると、60件も求人があまってしまうということになります。かなり有効求人倍率が高い状況です。

こちらのデータなんですけども実は注釈がありまして、国勢調査人口というのが75年からは基準人口になってますよ、というデータになってます。ですので70年から74年のあたりに、急激に増えたり減ったりしていて、74年あたりがピークになっています。そして、75年に有効求人倍率が落ち着くわけです。この状態は、ひょっとしたらデータが間違っている可能性もあるんじゃないかな、と懸念するべきだと考えています。
74年以前はデータが適用で間違っているんじゃないかなと考えると、実は2018年や19年というのは戦後最大級の採用難と考えても差し支えないのでは、と思います。

労働力人口推移
こちらも同じく独立行政法人労働政策研究・研修機構さんのデータです。

雇用者数は2013年に5,567万人。約5,500万人の方が雇用されて日本でお仕事をされているという事ですね。そして、2019年7月の段階で6,034万人という事です。
2013年から2019年7月にかけて約500万人近い方が社会に出て働かれている、ということになってます。
これは女性とか高齢者がたくさん社会に出て働いていると言われています。有効求人倍率が1.6倍。

採用が難しいのは人口が減っているからだろ?と先入観をお持ちの人が非常に多いです。実は過去6年を振り返ると500万人が新たに社会進出されているというデータです。人が減るどころか働く人は増えているのです。

じゃあなぜ、皆さんの現場では採用が難しくなっていっているのか。こちら考えていきます。

各業種別の労働人口
厚生労働省のデータです。

新たに社会進出したこの500万人の多くは、医療福祉の現場や特定の業界に進んでいると言われています。一方で、製造業とか小売業飲食業とか宿泊業というのは、業界に新たに就業を希望する方が少ない、と言う事になっています。情報通信業も、若干ですけどもアップしているというデータですね。サービス業も増えたりはしていますけども、2014年からは下降傾向にあるという形です。

500万人の新規の社会活躍があっても働き口は限定されています。
皆さんの会社の採用活動が難しい状況というのは、業界によって差があるわけです。

日本の人口の推移と見通し
同じく厚生労働省のデータで日本の人口の推移と見通しです。

今、有効求人倍率と雇用者人口のお話をしました。雇用される方は500万人近く増えているけども、特定の業界に就業しているので他の業界が恩恵を受けていない、という状況を話しました。当然他の業界の方々というのは、採用がかなり難しい状況になってるのかと思います。

こちらのデータで見ますと、2010年くらいをピークに日本の人口総数は減っていく事が確定しています。高齢化率も上がり続けます。

現状で採用が難しいと考えている企業の方、今からが本当の採用難です。

データ的には現状でもかなり難しい状況になっていっているというのに、採用難というのは、まだスタートもしていないのです。
データで見ると、まだ働きたい女性や高齢者が多い状況なのです。しかし2020年に入ると訳が違います。
人手不足で倒産、廃業する会社もこれから更に増えるでしょう。

広告求人掲載件数集計結果(2019年7月分)
求人媒体のデータです。公益社団法人全国求人情報協会さんのウェブサイトから引用です。

平成29年から30年にかけての求人媒体のデータを抜粋してます。
このデータで右側に記載されている求人サイトのところに注目してください。有料無料問わず、インターネットの求人情報専門サイトで掲載されている求人件数を表しています。
有料無料問わない形になっているようです。
平成29年の1月は、82万件の求人がサイトにアップされています。驚くことに30年の3月は105万件になってます。23万件の求人掲載件数が1年と3ヶ月くらいで増えているデータになってます。

このデータが多いか少ないかというのは一つの見方によるかもしれませんが、求人サイトに掲載される求人件数が1年間と3ヶ月で約20万件増えるのは、少し異常な事だと思います。今までなかった事です。
同じく全国求人情報協会さんのデータでは、約8年でインターネット求人件数は5倍に増えていて、紙媒体の求人件数も1.5倍に増えているんだという事です。

  • 求人倍率は高い数字。それでも女性や高齢者に日本の労働は支えられている。
  • 採用が難しい状況なのに求職者は特定の業界に働きに出ている。
  • こっちの業界にも来て欲しいから広告を打つ。
  • 求職者はより選び放題の状況になる。

企業は自社の人員を確保するために応募数を増やす必要がありますから、人目に触れるところへ情報発信や広告に力を入れます。
求職者の目に触れる機会が増えても比較で負けるわけにいかないので、動画や写真などを使って自社の魅力をアピールしようとします。
ここで動画の活用が検討されることになります。

データで見る動画コンテンツ

動画広告市場規模推計・予測(デバイス別)[2017-2024年]
サイバーエージェントさんのウェブサイトに掲載されているデータを引用してます。

動画広告の市場規模というのは、スマートフォンを中心に右肩上がりになってます。2019年は約2,300億で、5年後は倍ぐらいですね。
上記のデータ全てを踏まえて、これらのデータを見ると求人広告に動画が使われるという観測的にはありえるのかな、と感じます。

普段無料で動画コンテンツを視聴するサービス
マクロミルさんのデータ

広告以外でいうと、国民の74%がYouTubeなどの動画共有サービスを日常的に視聴してます。これは28年度版の総務省の情報通信白書に載っています。
また上記に画像を掲載していますが、マクロミルさんのデータでは500人にアンケートをとりました。普段無料で見ている動画視聴サービスはYouTubeが97.8%で断トツです。

普段動画コンテンツを視聴するデバイス
アドバタイムズさんの引用データ

そして、若手に訴求したいならスマホだというデータです。
こちらはアドバタイムズさんの引用データです。
若い人にスマホで訴求するなら動画が相性が良いでしょう。今はスマホの時代ですから、スマホを持っているその人の個人情報に合わせて、広告を打つことが可能です。

動画広告の市場は急成長しています。労働人口世代はスマホを日常的に活用していて、若い人ほどスマホで動画を見る傾向があります。

事例紹介

では、企業が採用活動においてどのように動画を活用しているか、という事例をご覧いただきたいと思います。

株式会社三谷船具店さんの事例
株式会社三谷船具店さんの事例

株式会社三谷船具店さんです。実はこの会社は過疎地域に指定された東かがわ市という香川県の東の地域なんです。そちらの漁具メーカーさんです。

主には養殖網を作っているんですけど、仕事が特殊でしてなかなか口頭では伝わりづらいという事もあり、動画で仕事の内容を伝えたり、スタッフの働きがいを動画で伝えようということで動画をつくってみました。

田舎暮らしの豊かさを伝えるような動画がよい、ということで制作しました。公開後、全員でないですが「インタビュー動画観たよ」とか「会社案内見たよ」という声をいただけるようになったそうです。
特に取引先さんから観たよと言われることが多くて驚いたそうです。やっぱりWEBは見られているんだなー、と三谷船具店さんの役員さんも実感をされたそうです。

上記は新卒で入社して2年ほどだった方にインタビューをした動画です。

こちらの動画のデータをご覧ください。

視聴者維持率データ

全期間で再生数はですね、かなり少ない数字です。200回も再生されていません。
注目いただきたいのは視聴者維持率です。「視聴者が動画を最後までどれぐらい見たか」という数字になるんですけども、半分くらいの方がこの動画を最後まで見た、というデータになっています。

基本的にスタッフさんに対してのインタビュー動画と、経営者とか役員に対してのインタビュー動画を両方比較した時に、応募を検討している方がどちらを最後まで見る可能性が高いかというと実は、スタッフさんへのインタビュー動画の方が、20パーセントくらい最後まで見る確率が高いというデータになっています。これは火燵で多くのインタビュー動画を制作した結果のデータです。

経営者のインタビュー動画も大事なんですけども、それよりも求職者に応募をさせたい場合は、スタッフインタビューがベターです。また応募検討されている方の性別や年齢、趣味趣向が合えば特に応募率アップが期待できます。

採用動画は、応募者が視聴した時に自分と感覚が近くて為になる動画がよい、とされてます。若手を採用したい時は、当然近い年齢層の方にインタビューするのがベストですし、30代、40代の方が欲しいなと思っている場合は30代、40代の方にインタビューを撮るのが良いでしょう。

Googleで「三谷船具店」と検索した結果

もう一つ、採用動画で重要なのが動画SEOです。

Google検索で「三谷船具店」と検索をすると、このようにGoogle検索の結果に表示されます。これが「動画SEO」と言われるやつです。特定のキーワードで検索したときに、検索結果に狙って表示させるということですね。

実際に狙って表示をさせるのは難しかったりしますけども、三谷船具店さんの場合は「三谷船具店」と検索しただけで会社案内とスタッフさんへのインタビュー動画がでますので、もちろん再生数を助ける役割もしていますし、応募者、求職者からすると情報が速やかに検索結果に表示されます。
比較検討も材料としては高評価に繋がっているのではないかと思います。

動画SEOに関してはお決まりの設定があります。YouTubeへアップロードされるときにタイトルや本文、タグの設定を適切にすることでGoogle検索の結果に動画を表示させやすくなります。簡単なので、そういった設定を何もしていない方は是非記入してみてください。

まとめ

いかがでしたでしょうか?
まとめます。

  • 今は戦後最大級の採用難の時代。
  • 特定業界の就業者は増えているが、それ以外は人手不足。
  • 人口減少により、将来は更に採用が難しくなる。
  • 8年間で、求人媒体への出稿件数は約5倍と大幅に増加。
  • 応募率を上げるには、写真や動画を増やし求職者に興味を持ってもらう。
  • 動画の市場規模は成長中。将来的に求人広告に動画が使われる可能性大。
  • 無料ならYouTubeが最適。
  • 動画やwebを活用すれば、地方でも若い求職者が確保できる。
  • 動画SEOは重要。

有効求人倍率は1.6ですね。
非常に採用が難しい状況になってます。戦後最大級の採用難の時代です。
採用が難しいのは人口が減っているから仕方ないんだ、という話をよく聞きます。これ、実は間違いです。
2013年から2019年にかけて約500万人くらい雇用者数は増えています。

高齢者や女性を中心に社会で働きたい人が増えています。
しかし、そういった方たちは医療福祉、情報通信業をはじめ、特定の業界に就業しています。
その他の業界は面白くありません。軒並み人手不足が深刻化しています。

日本の人口動態を考えると2010年が日本の人口のピーク。これからは本格的に減っていくというデータになってます。
高齢化率も上がってます。今採用が難しい状況から、5年後10年後はもっと難しくなります。

求人媒体はどのようになっていってるかというと、そういう背景を察知してかここ8年間で求人媒体への出稿件数は約5倍に増えています。
人材の争奪戦に負けないように、どの業界、企業も求人が目に触れる機会を増やそうとアクションを起こしている事になります。

広告などで目に触れる回数を増やしたら、次は決定打の改善になります。
応募率を上げるにはどうしたらいいかと企画されるのが、動画になります。
写真や動画を増やして求職者の興味を引く作業が必要になります。

動画の市場規模はまだまだ膨れ上がります。将来的に求人広告に動画が使われる可能性も十分考えられます。
無料であればYouTubeです。日常的に動画を見る人がかなり多い媒体ですし、若い人への訴求もスマホと動画でバッチリです。

三谷船具店さんの事例では、動画やwebを活用して、過疎地域に指定されていながら若い求職者の確保に成功しています。
また、Google検索で「三谷船具店」で検索したときの動画SEOがしっかり効いているのも、大きなポイントと言えるでしょう。

最後に

皆さんも採用における動画活用、考えてみてください。
次回は「採用ですぐに使えるインタビュー動画の作り方」をお伝えする予定です。

要望などがあればお気軽に連絡ください。
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